米国は世界的にみても不妊治療を受ける患者数が多いのですが、その治療現場では日本と異なる部分が多々見受けられます。
今回はほんの一部ですが、実際に海外ではどのような不妊治療が行われているのか、こちらに目を向けていきたいと思っています。

まず、日本から訪れる患者も多い米国は、一般的に女性の体外受精の治療開始時期は45歳まで、となっているクリニックが殆どです。これは、その年齢を越えると自身の卵子を用いて妊娠出産まで辿り着く確率が、非常に低いためです。
従って、女性側の年齢が45歳を過ぎると、自己卵子での体外受精の門戸はほぼ閉ざされていると言っても過言ではありません。

また、年齢が45歳に達していなくとも受精率が極端に低かったり、卵子の質が良くないなど様々な要因によって、他の手段に切り替えを勧められることがあるのです。

ここでいう他の手段とは、自分の卵子を使わずに受精させること、すなわち第三者から提供された卵子を用いる方法や、代理出産などが該当します。

このような基準が存在しているので、日本における不妊治療のように何度も何度も、体外受精が繰り返し行われるケースは少ないのです。

一方、不妊治療そのものに対する考え方も、日本と異なっている国々がたくさん存在しています。
日本では不妊は病気ではないとの考え方が主流となっていますが、ヨーロッパ諸国のフランスでは不妊は病気の一種だとされています。そのため、女性がある程度の年齢になるまで、不妊治療にかかわる治療費は自身が加入している保険でカバーしてくれるのです。
そのため治療を重ねる度に生じる、高額な負担を強いられることがありません。

ただし、米国では国としての保険が存在しないため、注意が必要です。一般的に日本で行う時よりも金額が多くかかるようです。

考え方の違いは何も治療だけに限ったことではありません。
妊娠出産した後の子育てが、母親だけの仕事として認識されていることはなく、男性も女性もともに子育てに関わっていくという姿勢がみられます。
もちろん不妊治療においても、主に女性のみクリニックへ訪れる日本とは対照的に、カップル同士で訪れて治療を一緒に進めていくのです。

このように不妊を病気と捉える考え方は、治療として治していこうという考え方を生み、治療開始時期も自然と早まることになります。
すると結果的に自然と妊娠率の向上に結びつき、高齢になってから何度も治療を繰り返す必要もなくなるのです。

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